「子育てや異業種への転職でブランクがあるけど復職できるかな?」「何を準備すればいいんだろう」と悩んでいませんか?
ブランクからの復職では多くの不安を抱えるもの。しかし、事前にしっかりと準備しておけばスムーズに復職できます。
今回は、ブランクのある介護職が復職に向けて準備することやおすすめの復職支援制度についてご紹介します。

ブランクがあっても介護職に復職できる?

ブランクのある人でも介護職への復職は可能です。

高齢化に伴って、専門的な知識・技術をもつ介護職が求められています。2025年には介護職員が約32万人不足する予測 *1 。介護職は求人数も多く、比較的復職しやすいのが特徴です。
介護職が復職する際に重視することの一つが給与水準 *2 。しかし、近年では介護職員の処遇改善が見直されていることから、介護職の給与は全体的にアップしています。
また、働き方の幅が広がっており、育児のためフルタイムで働けない人や体力的に心配な人などはパートタイムで働くことも可能です。

自分の希望にあう職場を見つければ、ブランクがあっても無理なく復職できます。

ブランクあり介護職が復職するために準備すること

ブランクからスムーズに復職するために大切なのは、しっかりとした事前準備です。復職前は次の3つの準備を行いましょう。

1.介護の知識や技術を復習する

まずは介護の知識や技術を復習しましょう。

介護現場から離れていると、以前は普通に行っていたことを忘れてしまっている可能性も。参考書や以前に使っていたメモ帳などを見返して、基礎的な内容を復習するようにしましょう。
介護保険制度は3年毎に改正されるため、介護報酬などについて変更点を確認しておくことも大切です。あらかじめ確認しておけば、復職直後から自信をもって対応できます。

2.潜在介護職員向けの復職支援制度を利用する

ブランクがある介護職員の復職を支援する取り組みが増えています。

復職のための研修では、参考書ではわかりづらい最近の介護状況やケアのポイントなどを学べます。研修によっては、復職先選びのポイントを教えてもらえる場合もあるのです。介護現場に基づいた知識・技術を知ることは、復職への不安解消にもつながるためぜひ活用しましょう。

3. 自分の希望にあう求人を探す

ブランク介護職がスムーズに復職するためには、自分の希望にあう求人を上手に探すことが大切です。
まずは復職の目的をはっきりさせた上で、次のような項目を参考にして復職先に求める条件を設定しましょう。

どのような勤務形態を希望するか(フルタイムや時短など)
自分の経歴や興味とマッチしているか
通勤は無理なくできるか
フォローしてもらえる教育体制はあるか

求人・転職サイトなどを活用すると、数ある求人の中から自分にあう復職先を見つけやすくなります。

ブランクあり介護職が利用できる復職支援制度3選

ブランクがある介護職の復職を支援するさまざまな取り組みがあります。その中でも、おすすめの支援制度をご紹介しますのでぜひ確認しておきましょう。

1.全国老人福祉施設協議会の復職支援プログラム

全国老人福祉施設協議会では潜在介護職員復職支援プログラムが開催されています。

講義では、最新の介護保険制度や認知症のある方へのケアなどについて聞くことで、復職後の具体的なイメージをもちやすくなります。また、復職先選びのポイントや全国の介護施設を紹介しているため、復職先を決めかねている人にはとても役立つ内容です。

約3時間のオンデマンド動画のため自分の都合にあわせて自宅から視聴可。受講料も無料のため、とても受けやすく魅力的な研修です。

申し込み期間が定められているため、受講を希望する場合は早めに確認しましょう。

2. 自治体の再就職支援事業

各都道府県で潜在介護職員向けの再就職支援事業が行われています。

介護保険制度や介護過程などについての講義を受けるだけでなく、車いす移乗や口腔ケアなどの介護技術を実技形式で学べるのが特徴です。自治体によって異なりますが、2〜3日間の研修であり無料で受けられるため、介護技術に不安のある人には心強い内容です。

たとえば次のような支援事業が用意されています。(2023年11月時点)

<関西エリア>
大阪府:潜在介護福祉士等 再就業支援事業
兵庫県:介護職再就職支援講習
京都府:福祉資格者就業サポート研修
奈良県:かいご「再就職」応援セミナー
滋賀県:かいごのシゴト就職応援セミナー
三重県:介護有資格者再チャレンジ研修

<関東エリア>
東京都:介護有資格者Reスタート講座または就職支援セミナー
神奈川県:介護のしごと再就業応援セミナー
埼玉県:福祉業界就職応援プログラム

研修内容が変更されていたり、その他の自治体でも開催されている場合がありますので、各自ホームページをご確認ください。

3. 自治体の再就職準備金貸付制度

潜在介護福祉士などが復職する際に、自治体による再就職準備金貸付制度を利用できます。

復職する際は教材や必要物品の購入などで金銭面の負担が大きくなることも。一般的には以下のような条件を満たすと、最大40万円の準備金を貸りられます。復職後に介護職員として2年以上勤務した場合は、貸付金が返済免除となるのも利点です。

介護職員として1年以上の勤務経験がある
介護福祉士の資格保有者、実務者研修または初任者研修の修了者であること
介護保険サービス事業所などに介護職員として就職した人
あらかじめ都道府県福祉人材センターに届出をした人

自治体によって必要条件が異なるため、お住まいの社会福祉協議会に確認することをおすすめします。

支援制度を活用して自信をもって介護職に復職しよう!

ブランクのある人でも、介護職として十分に復職できます。スムーズに復職するためには、しっかりとした事前準備が大切です。

人材不足が深刻な介護業界において、ブランクのある介護職向けにさまざまな復職支援制度が設けられていますので、活用しない手はないでしょう。研修を受けることで、復職後の具体的なイメージができ不安の緩和にもつながります。

これまでの経験に自信をもって復職の一歩を踏み出してみましょう!

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*1:厚生労働省「第8期介護保険事業計画に基づく介護職員の必要数について」
*2:公益財団法人社会福祉振興・試験センター「社会福祉士・介護福祉士・精神保健福祉士 就労状況調査(令和2年度)結果報告書」